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いま注目のヘルステック・スタートアップを一挙紹介。「Health 2.0」ピッチコンテストに集った、6社の精鋭たち

2018年12月4日から5日にかけてメドピア株式会社主催で開催された、世界最大規模かつ最もアクティブなグローバル・カンファレンス「Health 2.0 Asia - Japan 2018」。当日のカンファレンスをもっとも賑わせた「ピッチコンテスト」では、日本のヘルスケアの未来を担う先進企業が自社サービスについて熱く語った。

本記事では、ピッチコンテストに参加した6社のプレゼンテーションを振り返る。肩こり・腰痛対策アプリからAI問診サービス、フローズンフルーツまで、ヘルスケアの課題に斬新なアイデアや技術を駆使してチャレンジする精鋭たちから、ヘルステック市場の未来を紐解いていく。

<セッション登壇者>
福谷 直人(株式会社バックテック 代表取締役社長)
久保 恒太(Ubie株式会社 代表取締役)
木下 昌之(デイブレイク株式会社 代表取締役)
中西 智之(株式会社T-ICU 代表取締役社長(医師))
堀田 伸勝(株式会社ジーケア 代表取締役(医師・医学博士))
岸 慶紀(HoloASh, Inc CEO)

<審査員>
原田 明久(ファイザー株式会社 代表取締役社長(医師・医学博士))
加藤 由将(東京急行電鉄株式会社 東急アクセラレートプログラム 運営統括)
小林 賢治(シニフィアン株式会社 共同代表)
Georgia Mitsi(Digital Health Care Initiatives, Sunovion Pharmaceuticals Inc. Senior Director, Head)
宮田 拓弥(スクラムベンチャーズ 創業者/ジェネラルパートナー)
寺尾 寧子 (ヤンセンファーマ株式会社 研究開発本部 クリニカルサイエンス統括部 開発企画部 部長(薬学博士))
堤 達生(Gree Ventures株式会社 General Partner)
梅澤 高明 (A.T. カーニー 日本法人会長)
渡辺 洋之(日本経済新聞社 常務取締役 デジタル事業担当)
Matthew Holt(Health 2.0 Co-Chairman)
石見 陽(メドピア株式会社 代表取締役社長 CEO(医師・医学博士))
※肩書は登壇当時のもの
 ■目次
  • ・隠れたグローバル課題「肩こり・腰痛」に挑む。身体痛対策アプリによる生産性向上に取り組むバックテックが、最優秀賞を受賞
  • ・問診票を電子化し、質問もAIが自動生成。Ubieが見据える、「適切な医療」の実現
  • ・“冷凍”技術で「もったいない」をなくす。フードロスと未病を、フローズンフルーツで解決するデイブレイク
  • ・遠隔でICU治療をサポート。“Doctor to Doctor(DtoD)”サービスで専門医不足を解決する、T-ICU
  • ・22万人のIBD患者を救う。ジーケアは、遠隔モニタリングとオンラインコミュニティを構築する
  • ・ADHD向けのAIセラピー。HoloAshは、SNS全盛期に増える「現代病」の治療に取り組む

  • 日本のヘルスケア市場は、高齢先進国として世界中から注目を集めています。本ピッチコンテストは、世界が注目する日本のヘルスケア市場で、ゆりかごから墓場まで、人の「よりよく生きる」を支える次世代サービスのチャレンジを「Health 2.0 Asia – Japan」がサポートする目的で開催されました。

    登壇企業は、国内外多数のヘルステックビジネスの中から厳選されたファイナリスト6社。審査員には、各界のトップランナーが招待されました。

    隠れたグローバル課題「肩こり・腰痛」に挑む。身体痛対策アプリによる生産性向上に取り組むバックテックが、最優秀賞を受賞

    株式会社バックテック 代表取締役社長 福谷直人氏
    株式会社バックテック 代表取締役社長 福谷直人氏

    最優秀賞を受賞したのは、株式会社バックテック。同社は、社員の生産性向上を実現する、法人向けの肩こり・腰痛対策アプリ「ポケットセラピスト」を開発・提供しています。国際ガイドラインに基づいたアンケートに回答すると、アプリが痛みのタイプを判定。結果をセラピストに共有し、チャットでアドバイスを受けられます。アンケートのみならず、FitbitとAPI連携して取得した、睡眠、アクティビティデータをもとに、日々の症状もリアルタイムで計測します。

    創業のきっかけは、理学療法士として働いていたとき、とある腰痛患者と出会ったこと。その患者が「痛みはひどいけれど、仕事が忙しく、病院に行く暇がなかった。だから、治療のために退職しました」と話すのを聞き、同社代表取締役社長の福谷直人氏は「仕事を続けながら、痛みを治療できる仕組みをつくろう」と決意しました。実際、この腰痛患者は決して特殊ケースではなく、「4人に1人が、痛みが原因で仕事を休んだことがある」ことを示す調査もあるそうです。

    ポケットセラピストは、体の痛みから人々を解放し、従業員のパフォーマンスを高めます。生産性が向上し、年間で9,400万円相当の経済効果が得られるというデータもあるそうです。また、整骨院などにかかる医療費も削減できます。

    β版のローンチから1年が経ち、相談件数は3万件を突破。売上も順調に伸ばしており、事業計画通り進んでいる。「グローバルな課題でもある『腰痛』を解消し、世界をポジティブに変えていきたい」と意気込む同社の動向には、ますます注目が集まります。

    問診票を電子化し、質問もAIが自動生成。Ubieが見据える、「適切な医療」の実現

    Ubie株式会社 代表取締役 久保恒太氏
    Ubie株式会社 代表取締役 久保恒太氏

    トップバッターを務めたのが、AI問診サービスを運営するUbie株式会社。

    診察室での患者の待ち時間の長さは、医療機関における大きな問題のひとつです。その原因が、デスクワークの量の多さ。問診の2倍の工数を要する雑務があるため、時間にロスが発生してしまう。さらに、患者が待ち時間に記入した紙の問診票も、電子カルテとの互換性の低さゆえに活用しきれていません。

    同社が提供する「AI問診Ubie」を使えば、タブレットの問診票に事前回答してもらうことで、医師は診察前にその内容を確認でき、電子カルテへの入力もコピー&ペーストで済みます。そして、「一番の特徴は、AIが質問を選んでくれる点。患者さんの病気を予測しながら、最適な質問を出し分けてくれます」と、同社代表取締役の久保恒太氏は語ります。

    同サービスは現在、50件以上の病院、クリニックに導入されており、外来の問診時間も1/3に短縮。病気予測技術を活かした、特定の病気に対応する医療薬品の広告ビジネスも開発中です。

    「AI問診Ubie」のみならず、ToC向けのサービス「Dr.Ubie」も提供中。患者が自身の症状を入力するだけで、対処策を提示してくれます。インドをはじめ海外進出も手がけ、「患者さんと医師の双方を、適切な医療へと運びたい」と構想する同社の動きは、今後も要チェックです。

    “冷凍”技術で「もったいない」をなくす。フードロスと未病を、フローズンフルーツで解決するデイブレイク

    デイブレイク株式会社 代表取締役 木下昌之氏
    デイブレイク株式会社 代表取締役 木下昌之氏

    ユニークなプロダクトで聴衆を惹きつけたのは、“冷凍”技術で社会問題の解決に挑む、デイブレイク株式会社。

    同社の代表取締役を務める木下昌之氏は、「デイブレイクは、『もったいない』をなくして、ウェルネスに変える」と語ります。市場や生産者から引き取った廃棄果物を、特殊冷凍技術を用いてフローズンフルーツに加工し、導入企業のオフィスに提供するサービス「HENOHENO」。凍結スピードの速さはもちろん、氷の結晶を小さく生成しているため、解凍後の復元度も高いことが特徴です。

    「HENOHENO」が解決を試みるのは、フードロス問題と未病問題。フードロス問題は根深く、日本だけでも年間600トン以上のロスが発生し、焼却にかかる費用は1,200億円にのぼります。廃棄の内訳を見ると、大半は野菜と果物。このロスを、特殊冷凍技術によって別の問題の解決に転化します–––それは、平均寿命と健康寿命の間にある10年の「不健康」な期間、すなわち「未病」問題。フルーツに含まれる食物繊維が、未病期間の縮小に寄与します。

    健康経営に対する企業の投資金額は増加の一途を辿っており、2018年には3,400億円にまで達する見込みです。「国産かつ100%無添加ゆえの安心性と、ロスだからこそのリーズナブルさが、デイブレイクの強み」と語る同社には、より一層の注目が集まります。

    遠隔でICU治療をサポート。“Doctor to Doctor(DtoD)”サービスで専門医不足を解決する、T-ICU

    株式会社T-ICU 代表取締役社長(医師) 中西智之氏
    株式会社T-ICU 代表取締役社長(医師) 中西智之氏

    「いまあなたがICUに入院しても、70%の確率で、専門医の治療を受けることができません」と口火を切ったのは、遠隔ICU支援システムを開発・提供する、株式会社T-ICU。

    「T-ICU」は、一般の非専門医に対して、遠隔で診療をサポートする“Doctor to Doctor(DtoD)”のサービスです。サポートセンターで24時間待機している専門医に、心電図モニターやCT、MRI画像を共有し、アドバイスを受けられます。

    日本ではICUの専門医が不足しています。自身も集中治療専門医であり、同社で代表取締役社長を務める中西智之氏によると、「日本にいる32万人の医師のうち、ICU専門医は0.5%の1,600人しかいないうえ、大病院に偏在してしまっている」のだそう。そのため、非専門医が治療に当たらざるを得ない状況が発生しているのです。アメリカでは20年以上前から遠隔ICUが提供されており、死亡率が26%下がっていると示したデータもあります。これを日本でも実現しようと試みるのが、T-ICUなのです。

    病院から月額90万円、年間1000万円の契約料をもらう収益モデルで、関連サービスとの提携や、資金調達も達成済みです。人命救助のみならず、医療費抑制、医師の働き方改革、災害治療といったメリットを生み出す同社の今後の動向からは、目が離せません。

    22万人のIBD患者を救う。ジーケアは、遠隔モニタリングとオンラインコミュニティを構築する

    株式会社ジーケア 代表取締役(医師・医学博士) 堀田伸勝氏
    株式会社ジーケア 代表取締役(医師・医学博士) 堀田伸勝氏

    「『安倍首相』『22万人』と聞き、どんな病気を思い浮かべますか?」という問いかけで会場を引き込んだのは、炎症性腸疾患(以下、IBD)患者の遠隔モニタリングサービスを提供している株式会社ジーケア。

    安倍首相を含め、現在日本に22万人の患者がいるのが、IBDです。10〜30代の若い患者が多く、腹痛、下痢、血便といった症状に苦しみ、通学や仕事に支障をきたします。患者は特に、「病状悪化への恒常的な不安」、「多忙ゆえの受診ハードルの高さ」、「同様の悩みを抱える人とのナレッジシェア不足」の3つの悩みを抱えているそう。世界には数百万人の患者がいると言われています。

    ジーケアは、アプリの遠隔モニタリングと、オンラインの患者コミュニティを提供することで、こうした問題の解決に挑みます。患者がスマートフォンに入力した症状データを独自のアルゴリズムで分析し、重症度を判定。医師はその結果に応じて、オンラインでリアルタイムに患者をサポートします。アプリだけではカバーしきれないニーズに対しては、オンラインの患者コミュニティでカバーしています。

    同社で代表取締役を務める堀田伸勝氏によると、「このアプリを使えば、年間5,900人の入院を防げ、230億円相当の医療費を削減できる」のだそう。大学病院との共同開発による薬事承認・保険適応の取得も目指し、実証実験も進めている同社には、ますます注目が集まります。

    ADHD向けのAIセラピー。HoloAshは、SNS全盛期に増える「現代病」の治療に取り組む

    HoloASh, Inc CEO 岸慶紀氏
    HoloASh, Inc CEO 岸慶紀氏

    スマートスピーカー「Alexa」との対話デモで注目を集めたのが、大人のADHDのためのAIセラピーを開発・提供する、HoloAsh, Inc。前日12/4に敗者復活戦として開催された「Lightning Pitch」を勝ち抜いて、決勝への出場権を勝ち取った企業です。

    セラピーAI「HoloAsh」は、「Motivational Interview」と呼ばれるセラピー手法を用いています。「共感の表現」「ギャップの理解」「議論の回避」「自己効力感の上昇」の4つを実現するため、既に1万件以上蓄積されているデータを、ディープラーニングを用いて自然言語処理。モバイルアプリまたはAlexa上で、AIと会話ができます。

    自身もADHDだと話す同社CEOの岸慶紀氏によると、「ADHDは注意散漫でやりっ放しも多く、怒られることもしばしば。自己肯定感が下がりがちです。しかし、これはADHDに限らず、多くの人が抱えている現代病。なぜなら、SNSによって常時ジェラシーや鬱屈とした気分に誘われる環境にあるから」だそう。セラピーや薬は毎月15,000円前後と高価で、セラピーの予約が取れるのも1ヶ月先。薬は副作用の心配もあります。

    24時間アクセスでき、価格も月額1,500円と安い同サービスは、こうした問題を解決します。将来的には、認知科学に基づき、注意が散りやすい人に向けて、効果的なキューを持ったインターフェースを持った独自のハードウェアの開発を構想している同社。その動向は、ADHDが増加しつつある現代において、要チェックです。